川沿いの家を売却することは、一般的に難しいと言われています。
しかしそのような物件を保有している方は、スムーズに売却する方法がないか気になるのではないでしょうか。
そこで今回は、川沿いの家を売却する方法とメリット・デメリット、また浸水被害を受けたときの対策について解説します。
川沿いの家をスムーズに売却する方法は？
物件自体に問題がないことを証明できれば、川沿いの家をスムーズに売却することが可能です。
物件に問題がないことを示す1つ目の方法は、ホームインスペクションを実施することです。
ホームインスペクションとは、専門家による住宅の劣化状況や改修箇所の確認、また修繕費用などを概算するための調査のことで、5万円〜10万円程度で実施できます。
2つ目の方法は、地盤調査を実施することです。
地盤の強度が強ければ、災害時における液状化や地盤沈下のリスクが低くなります。
地盤の強度が弱いと診断された場合は、調査会社から改良工事の提案があるでしょう。
また、更地にして売却することもひとつの手段です。
とくに築年数の古い物件は建物部分の評価が低くなるため、更地で売却するほうが有効な場合もあります。
川沿いの家の売却で押さえておきたいメリット・デメリットとは？
川沿いの家のメリットは、風通しの良さです。
川沿いは風が発生しやすいため、暑い時期でも室内に風を取り入れ、快適に過ごせるでしょう。
一方、川沿いの家のデメリットは、虫が発生しやすいことです。
雑草や水が多い場所には虫が集まりやすく、低層階の場合はハエや蚊が室内に入ってくることもあるでしょう。
また、川沿いの家は地盤が弱い可能性があります。
洪水などの水害や地震が発生した際には、地盤沈下や液状化の被害に遭うことも考えられます。
売却予定の川沿いの家が浸水被害を受けたらどうする？
過去に浸水被害を受けたことがある家は、欠陥がある「瑕疵物件」とみなされ、売却時には買主に告知することが必要です。
そのような家は相場より2～3割程度価格が下がりますが、利便性が高い立地であれば大幅に価格を下げなくても買い手が見つかるでしょう。
また、売買契約後、引き渡しまでに家が浸水被害に遭った場合、買主が無条件で契約を解除できることが法律で定められています。
しかし、売主と買主の間で合意があれば、上記とは異なるルールを売買契約で決めることが可能です。
まとめ
川沿いの家はホームインスペクションや地盤調査の実施、また更地にすることによってスムーズな売却が可能です。
過去に浸水被害を受けたことがある家は相場より低い価格で取引されることが一般的ですが、エリアによっては価格を下げずに買い手が見つかるでしょう。
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